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ピケティ21世紀の資本『親が金持ちの人ばかりが得する時代だよ』

      2015/09/05

ピケティ21世紀の資本『親が金持ちの人ばかりが得する時代だよ』

いま、トマ・ピケティ(Thomas Piketty)の著書『21世紀の資本』がメディアに取り上げられて話題となっています。

これですね↓

21世紀の資本

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一見すると何の変哲もない見た目の本で、よくある経済の本のひとつ。

他の本と違うところは、『数式や計算式が使われていない』というところです。

経済学は、マクロやミクロの観点から経済成長率等を数式を使ってあらわしたりすることが多いです。

一般人には分かりづらいし、何よりもつまらない。

経済学というのは学問なので、サラリーマンなどの仕事に直結するかというとそうではありません。

広い意味での経済を概論として学ぶものなので、これさえ読めばすぐに仕事に役に立つというものではないのです。

僕もそうですが、普段はなかなか経済の本を読む機会がない、読んでもつまらないから読まないという人も多いと思います。

でも、ピケティの21世紀の資本は一般人にも分かりやすく、読みやすい経済の本といった特徴があります。

将来を見据えるという意味でも、ひとつの教養として読んでみるのをおすすめします。


ピケティ理論とは?

ピケティ理論とは?

『 r > g 』の法則

いきなりこのような数式が出てくると読む気を失くすものですが、21世紀の資本ではこれが全てを表しています。

この部分さえ理解できれば、面白く読めるんじゃないかと思います。

ピケティ理論は次のように解釈されています。

21世紀の資本では、過去の膨大な歴史データを駆使して、富の蓄積や分配がどのように行われてきたのかを実証的に示している。

本書によると、歴史的に見れば、いつの時代も、資産収益率(r)が所得の伸び(g=経済成長率)を上回っており、これによって富を持つ人とそうでない人の格差が広がっているという。

資産収益率というのは、資産がもたらす収益率のことを指します。

つまり個人で言えば土地や家、貯金などの財産も含めた資産が生み出す収益の伸び率のことです。

例えば不動産を持っていたとしたら、その土地を貸したり売買することで得られる利益率。

アパートやマンションの賃貸経営の利益もそれにあたります。

所得の伸び(経済成長率)というのは、サラリーマンの昇給がそれに当たります。

例えば景気が良くなって、年収400万円だったのが年収500万円になったとかそういうことです。

r > g によって格差が広がる一方。

ピケティによると、資産収益率(r)の方が、所得の伸び(g)を上回っているとのことでが、これは簡単に言うとこのようにまとめることができると思います。

  • 資産があればあるほど、その資産をさらに増やしやすい。
  • 資産がある人とない人では、所得格差が広がっていく一方。

さらに簡単に、一言にするとこうなります。


  • 金が金を呼ぶ社会。

さらに別の言い方をすれば、このようにも言えるんじゃないかと思います。

  • 生まれつきの金持ちばかりが得をする社会。
  • 低所得者は成り上がるのが非常に難しい社会。
  • 数%の富裕層と大多数の貧困層の二極化社会。

資本主義社会なら当たり前とも言えますが、先祖代々が地主だったり、親が金持ちという人ばかりが得をする。

生まれ持った資産で、人生イージーモードで生きている人が多いのは世の常なのです。

話はそれますが、ビジュアル重視の現代では、顔などの見た目にも同じことが言えますよね。

生まれつき見た目が良い人ばかりが得をする。

美人と不細工では生涯年収が1億円違うなんて言われたりもしています。

そういう意味では、見た目も生まれ持った資産と言えるのかもしれません。

二極化する不公平過ぎる時代へ

二極化する不公平過ぎる時代へ

お金にしても見た目にしても、実力で得た物であれば誰も文句は言わないと思いますが、そうではないのが現実です。

生まれながらにしてラッキーな人は一定数はいます。

テレビなんかでも2代目のボンボンや美人ばかりを取り上げていますよね。

真面目に努力しているのに報われない人がいる半面、親の力だけで楽して生きている人もいる。

なんとも不公平な社会です。

しかしこればかりはどうしようもないし、文句を言っていても始まりません。

21世紀の資本は、もしかしたら不公平な社会を誰にも分かりやすく資本に例えて表わしたものなのかもしれませんね

所得格差社会を脱却するためには?

所得格差社会を脱却するためには?

戦後の高度経済成長期後のいま、資本主義による大きな弊害がこの21世紀の資本でも言われているように、顕著に表れてきています。

資本主義に格差はつきものなのですが、格差が広がってしまうと、どうしようもないほどの不平等国家の完成です。

モラルも秩序もなくなれば、自分さえよければの社会に。

まさにそのようになりつつある国が他にもありますよね。

では、このような不公平な所得格差をなくして、みんなが公平に生きていけるような社会にするためにはどうしたらいいのか?

そうならないように政府が調整をしていくと思いますが、今後行われるであろう政策はこちらです。

相続税を増やす。

親が莫大な資産を持っていると、子供はそれを活用して簡単に資産を増やせます。

ピケティの21世紀の資本からも分かるように、このような状態が続いてしまうと格差が広がる一方なのです。

子供も孫もその先ずっと、その家系に生まれた人ばかりが富を蓄積し続ける。

そうでない家系の人は、努力をしてもいつまでも貧困から抜け出せない。

このような資産の二極化にならないようにするためには、相続税を増やす必要があります。

相続税を増やせば増えるほど、所得格差をフラットにできるのです。

固定資産税を増やす。

土地や建物などの不動産を多く持っていると、それが桁違いな資産に直結しているのは言うまでもありませんよね。

例えば地主がそうであるように、土地さえ持っていればそれを売ってしまっても莫大な財産になるし、その土地を担保にしてマンション経営をすることによってもさらなる資産を構築することができます。

固定資産税を増やすことによって、代々ある資産を税金として徴収し、再分配します。


所得税の累進課税を増やす。

サラリーマンにもとても身近な所得税ですが、所得に応じて税率を引き上げる累進課税が採用されています。

この税率をもっと高く引き上げることによって、所得が高い人から富を分配することになり、結果的に所得格差を減らすことができます。

ただ、この累進課税をむやみに増やしてしまうと、努力によって所得を増やした人に対して、非常に不公平になってしまう恐れがあります。

やがて、共産主義のように生産性を高める努力をする人がいなくなる恐れもあります。

つまり、経済が成長しない。

資本主義の根底が覆されることになります。

だからといって、平等に定率で課税される消費税ばかりを引き上げれば、格差社会は解消されません。

富裕層の富を再分配することで危惧されることもある。

上記のように、所得格差をなくすためには富裕層に対して重税を課すことが必要になります。

しかしその反面、危惧すべきこともいくつかあります。

  • 重税を課されることによる富裕層の海外逃亡
  • 富裕層そのものが減ることによる日本の経済成長率の低下

格差を減らすためには、その代償もあるということですね。

ピケティの21世紀資本まとめ

以上が僕なりの解釈になりますが、偏った考え方になってしまったかもしれませんね。

ただ、公平な世の中とまではいかなくても、生まれながらにして人生がほぼ決まってしまうような社会なのはどうかと思ってしまいます。

親も選べなければ、受けた教育も違う。

資本主義社会においては結果(成果)が全てであり、努力したとか頑張ったなんていうのはその人の主観でしかありません。

だからといって、親の恩恵で何不自由ない生活をしている人ばかりが、さらなる得をする社会にも納得がいきません。

貧富の差はあったとしても、生まれつきだけで決まってしまうような格差社会にはならないことを願うばかりです。

読んだ人によって解釈はそれぞれだと思いますので、ぜひ一度あなたも読んでみて下さい。


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