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比べてみよう!年代別の貯金の平均額と自分の通帳

      2016/03/30

比べてみよう!年代別の貯金の平均額と自分の通帳

自分の通帳と世の中の貯金の平均額を比較すると、ためいきが出る人、安心する人、さまざまだと思います。

貯金額というのは、年代や世帯の状況によってもずいぶんと違ってくるものです。

同じ年代でも、たとえば子供のいない世帯と、大学生が二人もいる世帯では貯金額に当然大きな差があります。

それなので、だいたいの目安として参考にするぐらいに留めておきましょう。

ネタとして知っているだけでも幅が広がるかもしれません。

また、もし平均額に達していないのなら、それを目標額とすることもできます。




貯金の平均額を見て一喜一憂してしまう前に

貯金の平均額を見て一喜一憂してしまう前に

繰り返しになりますが、単に貯金の平均額といっても、ひとくちに言い表せない部分があります。

というのも、上記のように年代や世帯によってもそうですが、収入も支出も違うからです。

そして、貯金じゃなくても同じ価値がある不動産資産や金融資産によっても変わります。

さらには、退職金によっても大きく変わっているはずです。

それから、たとえば99名の人が平均的な貯金額で、たった1人だけが億単位の貯金額を持っているとしたら、この100人の平均額は大いに跳ね上がるということになります。

それなので、平均額というのは統計上において推移しやすいものである、ということを最初に理解しておくと良いという人もいます。

そして何はともあれ、貯金もあれば負債もあるのが普通です。

特に30代以上になってくると、マイホームを保持する人が増えてきます。

ローンで購入する人が大半であるため、これが負債となって正しい貯金額というのが分かりにくくなっているのが事実です。

そうとはいうものの、年代別の貯金の平均額というものが「家計の金融行動に関する世論調査(平成26年調査)」という結果となって出されていますので、ここで紹介します。




実際、みんないくら貯めてるの?

実際、みんないくら貯めてるの?

では早速、世代別の貯金の平均額を紹介してみましょう。

年代ごとに分類したいと思います。

なお、この調査ではマイホームなどの不動産の資産額は含まれておらず、あくまで金融資産のみの情報となっています。

20代

  • シングル世帯で200万円。
  • ファミリー世帯で220万円。

シングルとファミリーでの平均貯金額の差は20万円程度になっています。

30代

  • シングル世帯で461万円。
  • ファミリー世帯で370万円。

シングルとファミリーでの差が約90万円に開きました。

これは、30代になると結婚をし、マンションやマイホ―ムを購入する人が多いため。

そして子供が大きくなるにつれて、育児費用にも出費がかさむことが考えられます。

さらに、若い世代に共働き世帯が多いということもあげられます。

40代

  • シングル世帯が490万円。
  • ファミリー世帯で444万円。

世帯別の開きとしてはそれほど大きくなく、約50万円の差があります。

40代では子供の進学による費用が大きくかさむことが考えられ、シングルよりも少なくなっています。

50代

  • シングル世帯が802万円。
  • ファミリー世帯が800万円。

ここでシングル世帯とファミリー世帯は、ほぼ同額と言える2万円程度の差となっています。

子育てに一息ついて、その分を貯金に回せるようになったと判断できそうです。

なお、金額的には40代と比較すると300万円ほど跳ね上がっています。

60代

  • シングル世帯が985万円。
  • ファミリー世帯が1342万円。

ファミリー世帯がシングル世帯を追い越し、約350万円の差でファミリー世帯のほうが多くなっています。

子育ての費用がなくなり、さらには2世帯分の収入に加算されたと言えそうです。

全体的な貯金額では、50代よりも給与が少なくなる傾向にある60代にあるにも関わらず貯金額が跳ね上がっているのを見ると、退職金の影響がありそうです。

国民全体の平均貯金額はいくら?

国民全体の平均貯金額はいくら?

次に、国民全体としての貯金の平均額はどのように推移してきているのでしょうか。

年度別に調べた結果を紹介します。

なおこのデータは、貯金とひとくちにいっても、普通預金・定期預金・有価証券・生命保険といった金融資産の合計額となっています。

平成16年から平成20年までの5年間。

  • 平成16年…約1690万円
  • 平成17年…約1730万円
  • 平成18年…約1720万円
  • 平成19年…約1720万円
  • 平成20年…約1680万円

こうしてみると、いったんは増えたように見えますが、5年後にはまた元の額に戻っています。

おそらくというか、間違いなくリーマンショックの影響でしょう。




平成21年から平成26年までの6年間。

  • 平成21年…約1640万円
  • 平成22年…約1655万円
  • 平成23年…約1665万円
  • 平成24年…約1660万円
  • 平成25年…約1740万円
  • 平成26年…約1800万円

平成20年当時から比較すると、途中平成24年に若干下がりましたが、その後は順調に伸びているようです。

アベノミクスによる景気回復対策、年金を株に大量投入して運用を始めた株価対策などに大きく左右されているのが良く分かりますよね。

バブル時代のように、時代の煽りをそのまま受けるのが国民なのです。

まとめ

まとめ

シングル世帯とファミリー世帯では、それぞれに特徴があることがわかりました。

シングル世帯では、子育てやマイホームなどの取得がない分、貯蓄額が順調に伸びているようです。

ファミリー世帯においては、中高年から貯金の平均額が急激に伸びていますが、これは退職金が含まれているためでしょう。

しかし、子育ての出費、子供の結婚、さらに孫ができれば…様々な出費も必要となります。

それに対して、シングルであれば自分の事だけで済むので、余裕がある人も少なくありません。

だからこそ一生シングルでいたいと考える人も増えているぐらいです。

貯金の額だけでは計り知れないものではありますが、シングルにはシングルの、ファミリーにはファミリーの人生がお金の向こうに見え隠れしているようです。

最後に

統計上はこのような結果となりましたが、しかし周りを見渡してみると、1,000万円も2,000万円も貯金がある人はあまり見掛けないと思いませんか?

まず20代や30代で4桁の貯金がある人なんてほとんどいません。

統計の実情として、こんなカラクリがありそうです。

  • 高額な退職金を受け取っていて、かつ人口比率の高い団塊世代の貯金。
  • 富裕層や投資家の桁違いの貯金額。

これらによって、実際よりもかなり上に引っ張られていると判断するのが正しいのではないでしょうか。

3人に1人が高齢者であり、そのほとんどが1,000万円~2000万円の退職金を手にしたと考えれば間違いないかと思われます。

実際には土地や建物の不動産資産も含めれば、よりリアルに近い数字となることが分かります。

まさに高齢化社会。

そして格差社会。

そのあたりも考慮すると、平均ではなく中央値を採るのが正しい貯金額なのかもしれませんね。

実際の貯金額を中央値で推測すると、おそらく200万円~500万円ぐらいなのではないでしょうか。

ひとつの目安としては、毎月の給料の半年分~1年分あると安心とされていますので、その位を目安に貯金できれば良いかと思います。

しかしあまり貯金のことばかり考えてしまうと、それはそれで生き辛い人生となってしまいます。

何事もほどほどに、ですね。

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