どの仕事が高収入？職業別平均年収ランキング！
2017/09/22
将来、何になりたいのかを考えるにあたって、その動機の一つに年収は切り離せません。
もちろん年収で職業を決める訳ではありませんが、収入があってこそ叶えられる夢もあると思います。
いくらなりたい職業があったとしても、あまりに収入が少なくて生計が成り立たないようでは、これは人生において致命的なことです。
漠然と興味のある職業に就けたとしても、年収の違いをも上回るほど好きな職業に就けたのか、疑問に感じる時がくるかもしれません。
中には、なりたい職業をキッパリ諦めて、余裕のある生活を送れることを最優先に職業を選ぶ人もいます。
転職組にこの傾向が強いのは言うまでもありません。
やりたい仕事を優先するのかお金を優先するのかは人それぞれですが、出来ることなら両方のバランスが良い職業に就きたいものですよね。
ここでは2014年における『職業別平均年収』をランキングで紹介しています。
年収のトップとワーストを比較すれば、職業によってどれだけ違いがあるのかも実感できるし、年収の格差が広がっていることも再認識できると思います。
今後は職業を決める条件として「年収」の重要性が年々増してきている時代でもあります。
これから就職する学生の方はもちろん、すでに社会人の方も参考にしてみて下さい。
なお、以下は平均年収であるため、平均年齢では45歳前後になるかと思います。
職業別平均年収トップ10
まず、上位の職業を一覧で見てみましょう。
- 1位：パイロット…1,712万円
- 2位：医師…1,154万円
- 3位：大学教授…1,074万円
- 4位：弁護士…1,036万円
- 5位：大学准教授…833万円
- 6位：記者…814万円
- 7位：警察官…813万円
- 8位：公立高等学校教員…776万円
- 9位：公立小中学校教員…742万円
- 10位：歯科医師…734万円
パイロットの年収が群を抜いて高く、弁護士や医師よりも高収入ですね。
では、それぞれの職業別に見て行きましょう。
各職業別解説
パイロット：1,712万円
パイロットは平均年収でこそトップですが、航空会社自体が少なく、就業者数が少ない影響もあります。
その内訳は、ＡＮＡとＪＡＬであれば2,000万円近くにもなります。
機長だと2,300万円、副操縦士では1,500万円ぐらいのようです。
また、これがスカイマーク等になると1,000万円を切ってしまいます。
医師：1,154万円
お金持ちの代名詞でもある医師ですが、研修医では300万円台です。
これが大学病院の教授クラスになると、1,000万円くらいになります。
市中病院の部科長クラスで1,500万円、院長で2,000万円くらいになります。
なかでも開業医は、院長になれば平均年収は3,000万円にもなるともいわれています。
一日で１０万円も稼げるなんてすごいですよね。
大学教授：1,074万円 准教授：833万円
講師（非常勤含む）や助手で400万円台、准教授で800万円台ですが、教授になると1,000万円を超えます。
少子化に伴って大学の数が多過ぎる傾向にあり、私立大学では経営も厳しくなっているため、教員の年収も次第に減ってきています。
大学教授ともなると、この他にも副収入として講演会や著書の出版等があるため、人によっても大きな差があるようです。
なお、理系は研究員の人手も多く必要な世界であるため、割と需要が高い傾向にあります。
併せて予算も付いてくるため、ある程度の収入は確保されています。
それでも助手や講師を経験して准教授や教授までになるのにはかなりの年数がかかるものです。
文系の場合、新規募集は通常あまりないものとされています。
いずれにしても生活環境は安定して落ち着いていますし、束縛時間も少なく自由に研究に取り組めるというメリットはあります。
弁護士：1,036万円
以前は最難関の試験に合格した者だけが得られる高収入職業の代表でした。
ところが、司法制度改革によって弁護士が一気に増えたことにより、若い弁護士には仕事がない状態の人もいます。
これは市場の掘り起しを狙った改革でもありますが、今後しばらくは市場規模の拡大も見込みづらいのが現状です。
結果的に法曹界における需要と供給のバランスが崩れ、最近では平均年収600万円ぐらいまで落ちて来ているとも言われています。
また、司法書士や行政書士でも安く請け負える業務が拡大していますので、当面の需要は減っているともいえます。
長期的には、企業の再編成に伴う業務や雇用に関する業務等で需要が発生する期待はあります。
企業の残業代未払いやブラック企業問題に関する訴訟も増えつつあるため、そういった労働法案件を専門に請け負っている弁護士もいます。
集団訴訟にもなれば大きな金額が動くため、それで若くして年収数億円を稼ぐ弁護士もいます。
また、弁護士の増加とともに平均年収は抑えられるでしょうが、国民にとっては弁護士間の競争によるサービスの向上も期待できます。
記者：814万円
記者は平均収入こそランクインしていますが、その所属によって大幅に差があります。
大きくは放送局、新聞社、出版社、フリーと分けられます。
大手の新聞社や出版社であれば、1,200万円前後は当たり前といわれています。
これが中小になると、一挙に500万円前後と一般サラリーマン並みになります。
フリーだと出来高払いなので、よほど知名度が高い人でなければ平均にも満たないのが現状ですが、桁違いに稼いでいる人もいます。
仕事も相当ハードなもので、収入以前にやる気がないとつらいでしょう。
キャリアを積んで管理職になれれば、仕事も落ち着いて収入も1,500万円前後くらいにはなるようです。
警察官：813万円
警察官は地方公務員でありながら高収入です。
それ以上に勤務環境はハードなものがありますので、これでも安過ぎるくらいの数字なのかもしれません。
採用されても警察学校から始まり、出世するために試験があったりで簡単ではありませんが、その仕事内容にやりがいを感じている人も多いものです。
公立高等学校教員：776万円、公立小中学校教員：742万円
警察官に次ぐ高収入な地方公務員です。
教育を取り巻く環境も変化が激しく、厳しい世界になっています。
素行不良な子供を相手にするだけでなく、モンスターペアレントに悩まされて退職に追い込まれる先生も増えている傾向があります。
歯科医師：734万円
歯科医は医師と並んで比較されますが、最近は歯科医師も供給過剰気味で収入は伸び悩んでいます。
街中では美容院の多さに目を見張るものがありますが、同じぐらい歯医者も多いですよね。
また、虫歯の予防意識が高まってきたり歯の詰め物治療の簡素化が進み、患者数も減っている傾向にあります。
職業別平均年収ワースト５
- 1位：フリーター…106万円
- 2位：ビル清掃員…233万円
- 3位：村議会議員…264万円
- 4位：理容師・美容師…295万円
- 5位：介護士・ホームヘルパー…299万円
フリーターは非正規雇用なのでワースト１位なのは言うまでもありません。
ビル清掃員に関しても正社員は少なく、契約社員などの非正規雇用が多く占めているという実情があります。
ここで注目すべきは、正規雇用であるにも関わらず平均年収が極端に低い「理容師・美容師」「介護士・ホームヘルパー」です。
理容師・美容師：295万円
理容師・美容師は下積みのころはともかく、ある程度の年齢になると雇われでは生計が満足に立てられなくなり、やがて独立する人が増えています。
その結果、サロンが増え過ぎて市場が飽和状態になっているのが平均年収の低さの原因です。
そしてサロンが増えることによって、供給過多にも関わらず慢性的な人材不足の問題もあります。
さらに同時に1000円カットなどの価格破壊も進行し、収入面での将来性は絶望的となっているのが現状です。
東証一部上場している企業組織サロンの社員であっても、その平均年収は他の上場企業と比べてワーストです。
これは下積みであるアシスタントの給料が極端に低いということも平均年収の低さに大きく影響しています。
また、多店舗展開しているオーナーともなると、その年収は大企業の社長をも上回る高収入となっている模様です。
これは美容院に限らず、美容サロン業界全体が徒弟制度で成り立っているフシがあり、収入に関しては実質「独り占め」といった傾向が強そうですね。
下積みがある専門職にありがちなことですが、同じ仕事をしていてもオーナーと社員の所得格差がすごそうです。
すべては「修行のため」の一言で済まされるのか疑問です。
介護士・ホームヘルパー：299万円
介護士・ホームヘルパーは超高齢化社会に伴って需要は増えているのにも関わらず、低賃金となっています。
国からの支援金があっても、請負業者や仲介業者間のピンハネが多く、現場の人材までお金が回っていません。
深刻な人材不足を解消するためには、先１０年で介護士の給料を1.5倍~2倍にする必要があるかと思われます。
理容師・美容師、介護士・ホームヘルパーのどちらにしても、仕事の難易度や一人前になるまでに大変な専門職にも関わらず「お金にならない仕事」であるという問題が消えません。
それでもなりたい職業として挙げる人も多く、そこにやりがいを感じて続けている人もまた少なくありません。
まとめ
以上は職業別の平均年収を機械的にランキングしたものです。
あくまで平均年収であるため、実際に多い「中央値」とは誤差があるかと思います。
しかし、これでもどの職業が高収入であって、どの職業がお金にならないのか、大体の目安は分かるかと思います。
また、個別には同じ職業でも、雇い主の違いやその労働環境によって随分と差があることも忘れてはいけません。
たとえばある一社が独占して市場シェアを持っていれば、そこに所属する社員の平均年収とそうでない人とでは、比較にならないほどの年収格差となります。
就きたい職業において年収も意識するのであれば、市場の需要と供給、そして個別企業シェアの３つのバランスをみて決めることが大切です。
テレビやメディアなどの一時的なブームに惑わされてはいけません。
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